いつにも増して暗い顔をして、どうしたんじゃ？
実は昨日テレビで認知症の特集がやってたんですけど、それを見てたら「僕の親も大丈夫かな？」って急に心配になってきて……
昔に比べると物忘れするようになった気もしますし……
確かに認知症を発症した人は2012年時点で約462万人、65歳以上の高齢者の実に15％にもなっておるから、ネガ男くんのご両親に限らず、いつ誰が認知症になってしまっても不思議ではない状況であるのは間違いないの。
それってとても他人事とは言えないですね……
でも、認知症の予防や治療ってできないんですか？
正直に言えば、残念ながら現時点では確実な治療法というものはないんじゃよ。
ハァ……
じゃあ、あとはいつ認知症を発症するのか怯えながら待つしかないんですね……
気が重くなってきたなぁ……
ワシは「確実な治療法はない」と言っただけで、「できることがない」とは言っておらんぞ？
ただ、大切なのは「認知症にならないための予防」だけでなく、「もし認知症を発症してしまったらどうするか？」という準備も必要になってくる。
そこでポイントとなるのが、
- 調べる
- 備える
- 遅らせる
この3つというわけじゃ。
何だかどれも大切そうですね。
ぜひ教えてほしいです！
2025年には5人に1人が認知症の時代へ……
認知症とは何らかの原因で脳の細胞が死んでしまったり、脳のはたらきが悪くなってしまうことでさまざまな障害が生じ、日常生活に支障が出ている状態のことです。
かつては「痴呆症(ちほうしょう)」という言葉が使われていましたが、2004年に厚生労働省が差別的なニュアンスが含まれているとして、名称が「認知症」となった経緯があります。
ちなみに認知症とならんでよく聞く言葉で「アルツハイマー病」がありますが、これは認知症の種類のひとつです。
他にも脳血管性認知症やレビー小体型認知症などがあります。
※アルツハイマー病、脳血管性認知症、レビー小体型認知症の3つは「三大認知症」と言われており、この3つで認知症の約85％を占めています。
これから認知症を発症する人はどんどん増えていく
内閣府の発表によると、2012年時点での認知症患者数は約462万人で、65歳以上の高齢者の約7人に1人が認知症という衝撃的なデータが出ています。
さらに内閣府の予測によると、2025年には認知症患者数は約700万人まで達し、65歳以上の約5人に1人が認知症という時代を迎えようとしています。
出典：内閣府「平成28年版高齢社会白書」より
2025年と言ったら東京オリンピックの5年後の話ですので、”もうすぐそこの話”だと言えるでしょう。
認知症患者数はその後も増加の一途を辿り、2060年には1000万人前後まで増えてしまう見込みとなっています。
読者の方の中にはその頃ちょうど高齢者(65歳以上)の年齢になられている方も多いのではないでしょうか？
今や認知症は決して珍しい症状ではなく、「いつ誰が発症してもおかしくない」という時代に突入しているということが分かります。
認知症対策のカギとなる3文字「MCI」とは？
認知症対策をする上で、最初に知っておくべき事実があります。
それは、「認知症はあるとき突然に発症するものではない」ということです。
認知症は、交通事故のような予測不能な事態ではなく、時間をかけて脳に変化が起こっていくんですね。
では、どれほど前から脳に変化が起こっていると思われますか？
もちろん人によって異なりますが、なんと「約10年〜20年前から」だということが分かっています。
認知症患者の多くは60歳以上ですが、脳の変化は50代、早ければ40代から起こっているということになります。
脅すわけではありませんが、あなたの脳でも”何か”が起こりはじめていても不思議ではありません。
そして年を追うごとに進行していき、ある時期から認知症の症状として表面化していきます。
例えるならコップに水が貯まっていくようなイメージですね。
そしてこの約10年〜20年の期間のことを「MCI」といいます。
MCIとは「軽度認知障害」という意味で、この状態で放置しておくと約半数の人が認知症に進んでしまうと言われています。
では、このMCIにあたる人は一体どのくらいいるのでしょうか？
これも衝撃的なデータですが、厚生労働省の推計によると2012年時点で約400万人存在すると見られています。
すでに認知症を発症している人が462万人、さらに10年〜20年以内に認知症を発症する可能性のある人が400万人。
これを足し合わせると862万人にもなります。
この数字は65歳以上の4人に1人という驚くべき数字ということになります。
さらに2025年には1314万人となり、なんと高齢者の3人に1人という時代に……
しかし、この事実を前に悲観的になっていてはいけません。
なぜならMCI(軽度認知障害)の段階で早期発見できれば対策が打てるからです。
1. 「調べる」ためにできること
それでは、ここからは「調べる」「備える」「遅らせる」の3つのフェーズに分けて、やるべきことを順番にご紹介していきたいと思います。
まずは「調べる」からです。
何を調べるかというと、「自分(もしくは親御さん)がMCI(軽度認知障害)」かどうかです。
実はこれは、意志さえあれば簡単に調べることができるのです。
最近は病院によっては「もの忘れ外来」も増えてきていますので、もの忘れが気になりはじめた方はぜひ行ってみてください。
ただ、まだもの忘れの症状が出ていない段階でそこへ行くのは気が引けると思います。
そこで今回は「手軽さ」を重視した2つの方法をご紹介いたします。
自宅にいながら電話で10分の「あたまの健康チェック」
まずは安価で検査できる方法からご紹介したいと思います。
それは、「あたまの健康チェック」というサービスです。
これはコールセンター(フリーダイヤル)に電話し、オペレーターさんから出される質問に答えるだけで、MCI(軽度認知障害)の判定ができるというものです。
それも時間はたったの10分間ほどで、検査結果も1週間ほどで郵送で自宅宛に届くため、病院へ行く必要もなく、とにかく手軽です。
しかも価格はたったの3,500円(税別)。
MCI検査はできれば数年に1度は受けておきたいので、継続しやすさを考えると良いサービスだと言えます。
ただ、「電話でたった10分話すだけで本当に分かるの？」と不安を感じられる方もいるでしょう。
しかし、そこはご安心ください。
なぜならこのテストはアメリカのMedical Care Corporationという会社が研究・開発した認知機能チェックテストで、正確性検証を重ねた結果、97％の高精度であることが実証されている方法だからです。
手軽さと安さを求めるのであれば「あたまの健康チェック」は最良の選択かと思います。
ただ、ご自身ではなく「親に受けさせたい」と考えられている方は一点だけ注意が必要です。
それは「仮にプレゼントしてあげたとしても、本人が電話する意志がなければテストを受けてもらえないかもしれない」ということです。
これは親御さんに限ったことではありませんが、「検査結果を聞く」というのは勇気や覚悟のいるものです。
自分の健康診断や人間ドックでも、結果を聞くときはドキドキしますよね。
「自分が認知症になるかも……？」という不安は、それとは比にならないでしょう。
親御さんも口では「また時間ができたら電話してみるね」と言っても、忘れたフリをして受診しない人も多いと思います。
※あたまの健康チェックは有効期限があるため、気づいた時には期限切れということも……
「自分の親が積極的に受けてくれるイメージがないなぁ」という方には、次の病院での検査をおすすめします。
血液検査で分かる「G-TACの認知症検査」
先ほどのあたまの健康チェック(3,500円)と比べると少し値段は高くなりますが、病院でしっかり検査を受けたい方には「G-TACの認知症検査」(19,300円)がおすすめです。
ちなみにG-TACは東証一部上場企業のエムスリー株式会社のグループ企業で、遺伝子検査の分野で大きな注目を集めている企業です。
この検査の最大の特徴は、血液だけで調べられるということです。
G-TACに問い合わせをすると自宅の近くの提携医療機関を教えてくれるので、まずは気軽に一度問い合わせてみましょう。
受けるか、受けないかは後で考えればいいですからね。
親御さんに検査を受けてもらう場合は、先ほどご紹介した「あたまの健康チェック」よりも、こちらの方が確実性が高くなるはずです。
「自分で電話して検査を受けてね」というあたまの健康チェックよりも、「一緒に病院へ行こう」の方が親御さんも前向きに考えてくれるからです。
2. 「備える」ためにできること
検査の結果、「MCI(軽度認知障害)」だと分かったら、最悪の状況を想定した上で早めに「備える」ことが大切です。
※まずは病院へ行くのが先決ですが、そこは3の「遅らせる」で解説します。
もちろん「健常者」だったとしても他人事ではありません。
備えあれば憂いなし、です。
備えるためのポイントは2つになってきます。
1. 介護施設や老人ホームを探す
「自宅で家族が介護をする」という選択肢ももちろんありますが、なかなか現実的ではないという人が多いと思います。
そうすると必然的に「もしもの時は介護施設や老人ホームでお世話になる」という選択肢が出てきます。
その時のためにも予め候補となる施設を絞っておきたいのですが、元気な内に施設を見ることを嫌がる親御さんも多いでしょう。
そこで、まずはお子さんが見学に行ってみることをオススメします。
近所にご家族が介護施設を利用している方がいれば、その人に施設の評判を聞いてみたり、地域にある他の施設を探してみましょう。
ここでは介護施設を探せる便利なサービスを3つご紹介したいと思います。
LIFULL介護(旧HOME’S介護)
「LIFULL介護
」は、不動産検索サイトでお馴染みの「HOME’S(ホームズ)」を運営する株式会社LIFULLが運営しているサイトです。
掲載施設数は2018年時点で国内最大級の32,000件以上となっていますので、まずはここで近隣の施設を探し、気になる施設の資料を取り寄せてみてください。
シニアのあんしん相談室
続いては「シニアのあんしん相談室」です。
こちらのサイトの掲載数は全国3500施設と、先ほどご紹介した「LIFULL介護」と比べると10分の1ほどの掲載数しかないのですが、そのぶん都道府県認定を受けた施設だけを厳選して掲載している、という特徴があります。
探しっくす
最後の「探しっくす」は東証一部企業の日本調剤のグループ会社が運営するサイトです。
こちらの掲載数は約1400件と、前の2つに比べるともっとも少ないですが、そのぶん信頼度の高い施設を見つけられる可能性があります。
以上の3つのサイトを上手に活用しながら、候補を絞っていきましょう。
また、施設見学へ行った際に「具体的に何をチェックしたらいいんだろう？」と、気になる方も多いと思います。
その点については、著書「親とさよならする前に 親が生きているうちに話しておきたい64のこと」をもとに、良い介護施設の見分け方をご紹介しておきます。
- 入居者をずっと車いすに座らせていない
- イベント(麻雀、囲碁、料理教室など)を開催している(掲示板などをチェックする)
- ひとりひとりの身体機能にあった支援がされている(いすやテーブルをチェックする)
- 入居者によって、対応がカスタマイズされている(声かけの内容などをチェックする)
- 高齢者が声を発しているか、入居者どうしの交流はある
- 施設の職員が、入居者に話しかけている
また、「こんな施設はちょっと注意」というポイントもご紹介しておきます。
- 施設が新しくて清潔
- 職員の制服に統一感がある
- 対応や声かけがマニュアル化されている
「キレイな施設で過ごすこと」は様子を見に行くお子さんにとっては嬉しいかもしれませんが、介護を受ける親御さんにとって必ずしもプラスとは限りません。
※もちろん、それが「絶対にダメ」というわけではありません。見た目だけに気を取られない気持ちが大切です。
逆に、ちょっと雑多で生活感のある施設のほうが、入居者のみなさんが元気に過ごしているという証拠とも言えます。
また職員さんの格好も、それぞれが動きやすいように工夫していたり、入居者によってかける言葉を変えていたりする施設は、満足度が高い傾向にあるので参考にしてみてください。
2. 家族信託を結ぶ
「家族信託」という言葉を初めて聞かれた方もいらっしゃるかもしれませんが、これはすべての人が例外なく知っておくべき情報です。
ただ、この説明をしっかりしようと思うと長文になりすぎてしまいますので、今回はポイントだけご紹介したいと思います。
まず、認知症と聞くと誰もが真っ先に「介護をどうしよう？」と心配されると思うのですが、心配すべきなのはそれだけではありません。
実は認知症を発症してしまうと、判断能力が低下してしまうため、「できなくなること」がいくつも発生してきます。
それは日常生活のことだけでなく、法律的なことも含まれてきます。
例えば、こんなことができなくなってしまいます。
- 銀行から預金をおろせない
- 不動産を売却できない
- 不動産の管理(新規の契約など)ができない
- 遺産分割協議ができず、相続手続きを進められない
※成年後見人とは未成年者の保護者と同じような役割だと考えていただければと思います。
- 成年後見人の指定に通常1〜2ヶ月ほど時間がかかってしまう
- 成年後見人は必ずしも家族を指定してもらえるとは限らない
- 成年後見人に司法書士や弁護士などを指定されてしまった場合は報酬を払い続ける必要がある
- 特別な事情がない限り、基本的に成年後見人は変更できない
- 成年後見人の役割は「財産を守ること」なので、不動産の売却や新規の契約をする権限はない
この中から、よくある一例を見てみましょう。
先ほどご紹介した介護施設検索サイトの「LIFULL介護」で東京23区の施設で、「認知症入居可」の施設を検索し、月額費用の安い順で検索すると以下の施設がヒットしました。
費用を見てみると、月額7万円〜10万円とあります。
今までの生活にプラスαでこの金額がかかってくるわけですから、人によっては「介護費用に余裕を持たせるためにも、親が住んでいた家を売ろう」と考える人もいるでしょう。
ところが成年後見人は、原則として自宅を売却することはできません。
親が認知症になったとしても自宅の所有者はあくまでも親なので、勝手に売却することはできないのです。
売却することができるのは、預金が底をついて来たなどの合理的な理由があると認められた場合のみです。
また、不動産(土地やマンションなど)を持っている場合は新たに借り手が見つかっても新規の契約をすることができないため、収入が減ってしまったり、増やしたくても増やせないといった問題も出てきてしまうのです。
そして、これらの問題を解決する方法として近年注目を集めているのが、「家族信託」です。
家族信託は2007年9月に「信託法」が改正されたことにより、一般の私たちでも活用できるようになった制度です。
ところが「信託」と聞くと、どうしても「投資信託」をイメージする人が多いこともあり、残念ながらまだまだ認知度が低いというのが現状です。
また、司法書士や税理士といった士業の方々でも家族信託を積極的に活用している人は少数派なため、なかなか認知が広がらないという問題があります。
家族信託は、文字通り「家族の誰かを信じて託す」という制度で、家族間で信託契約を結ぶことにより、預金や不動産の管理を子どもや孫に委託することができるようになります。
もし親が認知度を発症してしまっても、委託を受けた家族(受託者といいます)が自分の判断で不動産を売却できるなど、資産の凍結を防ぐことができるというわけです。
ただ、家族と言えども資産を託すわけですから、人によっては「家族間の金銭トラブル(お金の使い込みなど)」などに発展する可能性がありますので、メリットばかりとも言えないので注意が必要です。
家族信託は「信じてすべてを託せる家族がいるか？」にすべてがかかっている対策となります。
ついつい長文になってしまいましたが、家族信託については、また別の機会に詳しくご紹介できればと思います。
3. 「遅らせる」ためにできること
最後は「遅らせる」です。
検査の結果、「MCI(軽度認知障害)」だと分かったら認知症の発症を防いだり、進行を遅らせるための対策をしていきましょう。
また、もしも「健常者」だと分かっても 油断は禁物です。
できるだけ1年ごとに検査を受けたり、生活習慣の改善をしてみてください。
まずは医療機関での治療
検査の結果、MCI(軽度認知障害)と判定されたら、すぐに本格的に治療できる病院を探しましょう。
その際は必ず親御さんと一緒に病院へ行き、どんな治療をしてもらえるのか詳しく聞くことが大切です。
病院が複数候補ある場合は、いくつかの病院へ行ってみてください。
それによって病院ごとの治療方針の違いや、お医者さんとの相性などが見えてくると思います。
そこから「通いやすさ」を踏まえた上で決めるといいでしょう。
生活習慣を改善する
現在の研究結果では、認知症の約6割を占めているアルツハイマー型認知症には、生活環境が大きく関わっていることが分かっています。
とくに糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満、運動不足は、アルツハイマー病を生じやすくさせると言われています。
そこで重要になってくるのが「生活習慣の改善」です。
以下の5つのポイントを意識して改善していきましょう。
- 食習慣・・・栄養バランスのとれた食事
- 運動習慣・・・適度な運動(ウォーキングなど)
- 対人接触・・・人とのおつきあい
- 知的行動習慣・・・読書や文章を書くこと、美術館や博物館に行くなど
- 睡眠習慣・・・規則正しい、質の高い睡眠
なぜなら認知症の原因が医学的にも明らかになっていない部分が多いからです。
名称が「認知”病”」ではなく、「認知”症”」なのも、そのためです。
もちろんサプリメントを補助的に服用することは問題ありませんが、人によっては「サプリメントを飲んでるから大丈夫」と誤った依存心を持ってしまうことがあるので注意が必要です。
それよりも大切なのは日常生活におけるトータルケアです。
バランスのとれた食事と適度な運動、そしてたくさんの趣味を持っていろんな人と接し、毎日ぐっすり眠ること。
これがもっとも効果の期待できる予防になるのです。
まとめ
今回は認知症対策において大切な「調べる」「備える」「遅らせる」の3つの考え方をご紹介しました。
最後にもう一度ポイントだけまとめておきたいと思います。
1. 調べる
認知症を発症するまで「約10年〜20年」もの時間をかけて脳に変化が起こっているため、その「MCI(軽度認知障害)」かどうかを定期的に検査を受けて知ることが重要。
自分で検査を受ける意志がある人は、自宅で電話で簡単に検査ができる「あたまの健康チェック」を、親御さんに確実に検査を受けてもらいたい人は、病院で血液採取だけで検査できる「G-TACの認知症検査」を選ぶようにする。
2. 備える
早めに介護施設を探しておく。
介護施設を探す際は、以下の3つのサービスを活用する。
LIFULL介護・・・国内最大級の32,000件以上の施設から探せる
シニアのあんしん相談室・・・都道府県認定を受けた施設から探せる
探しっくす・・・東証一部企業の日本調剤のグループ会社が運営するサイトから探せる
また、認知症を発症してしまうと本人名義の口座から自由にお金が下ろせなくなってしまったり、不動産の売却や新規契約などができなくなってしまい、資産凍結してしまう恐れがあるため、家族信託を結んでおく。
3. 遅らせる
MCI(軽度認知障害)だと分かったら、速やかに病院で検査と治療を受ける。
また、生活習慣を改善し、認知症の発症を遅らせるよう努める。
なお、認知症予防を謳ったサプリメントに依存しないよう注意する。
以上となります。
認知症対策でもっとも大切なのは、認知症が「交通事故のような突発的なものではなく、事前に予測でき、対策もできるもの」だということを知ることです。
それを知ることで、認知症に対する心構えも大きく変わるはずです。
まずは毎年親と一緒に検査を受けることを習慣にしてみるだけでも、立派な対策になりますよ。
認知症はたしかに心配だけど、検査と対策方法があるって分かるだけで気持ちが全然違いますね。
調べる、備える、遅らせる。
僕もこの3つを軸に親と話し合ってみます！
そこまで理解してくれたら嬉しいの〜。
何も知らないまま辛い現実に直面するのと、知識を上手く活用して事前に準備をながら現実を受け止めるのとでは、精神的にもまったく違ってくるからの。
みなさんもまずは「知ること」から初めてみてはいかがかの〜？
